提督の決断2 提督の決断II

 ハンドブック紹介

 

    提督の決断U ハンドブック 第一部  


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●概要

 Q&A方式で本作のシステムを解説する。この方式は、マニュアルレベルの解説を省き、特に解説する必要のあるシステムだけを厳選することができるため、その両面において有用である。また、文章的にも遊び心が出ていて面白い。



●各種図表

表番号 タイトル ページ
表1 消費行動力一覧 11
表2 陣形一覧 13
表3 艦船被害状況一覧 15
表4 空撃の手順 23
表5 潜水艦活用術 25
表6 艦砲の射程距離 26
表7 会議で意見を通すための五箇条 28
表8 会議出席者の不満度初期値 29
表9 会議出席者、不満度変化
表10 新型艦船、必要技術力 31
表11 新型艦船性能値合計
表12 新型艦船能力振り分け
表13 新兵器データ 33
表14 国別、軍事同盟のメリット 34
表15 独国優勢ポイント
表16 基地物資と輸送船 35

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移動命令にて

●行動力(10ページ)

 艦隊の「行動力」は艦隊の速度によって決まる。艦隊の速度は、艦隊の最も遅い艦船に合わせられるが、輸送船は含まれない。最高値は艦隊速度が40ノットの時に「15」であるが、これは新型艦船を開発しないと達することができない数値である。

 「行動力」は、各種コマンドのほか、移動においても消費される。移動時の消費量は100キロ(座標3)で「1」となる。各種コマンドについては11ページに一覧表が掲載されているが、「全行動力を消費」と「その時点での全行動力を消費」というコマンドが多い点に注意する必要がある。



●国民生産力の維持(15ページ)

 「国民生産力」を維持するためには、会議の「予算配分」の「国政費」が最低でも「5000」、「物資配分」の「国家用物資」が最低でも「10000」必要となる。これ以上だと「国民生産力」は上昇、以下だと低下していく。



基地と復興(16ページ)

 「基地生産力」は戦闘によって低下することがあるが、戦闘状態にない基地では「基地物資」を消費することにより、自動的に「基地生産力」を回復させていく。ただし、「基地物資」は、最低でも「10」必要である。なお、「基地生産力」が「0」になると、その基地からの収入も「0」となる。

 また、戦闘で破壊された施設は、必要な「基地物資」が基地内にあり、会議で「基地維持費」を配分している場合、毎月1日に復旧する。これらの必要量は「基地生産力」と国家データの「工業技術力」が高いほど低くなる。本書では、その目安として、「基地生産力」が「50」、「工業技術力」が「50」の時、必要な「基地維持費」は「15」、「基地物資」は「400」となる例を挙げている。



●提督を鍛える(16ページ)

 本書では「階級のアップに従って、その提督が率いる部隊の戦闘力が向上する(17ページ)」とぼやかして解説しているが、「スーパーガイドブック」によると、少将で攻撃力5%増となり、階級が上がるたびに攻撃力は5%ずつ増加、元帥で20%増しとなる(*)。

 つまり、提督のデータとして存在する「海戦」と「空戦」は、あくまでも経験値の量を表すデータであり、それ自体が戦闘力につながるデータではないということである。
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戦闘命令にて

●海戦表示

 原則的に戦争は「見る」にして自分でコントロールした方が高い戦果を挙げられるが、中には例外もある。例えば揚陸作戦では戦闘を「見ない」にして揚陸を任せた方が手軽であり(20ページ)、潜水艦に襲われた際に戦闘を「見ない」にすると、潜水艦は1隻にしか影響を及ぼすことができない(24ページ)。

 これらのことから、「海戦表示」は「SEL」にしておき、必要に応じて「見る」と「見ない」を切り替えられる状態にしておくことが望ましい。



●「練度」を上げよ(21ページ)

 「教練」はPC版のみに存在するコマンドであり、航空隊の「練度」を1上昇させる効果がある(*)。「委任」にしておくと、自動的に実行して「練度」を上げてくれるため、面倒ならば、特に命令を下す必要のない基地では「委任」にしておいた方がよいということになる。ちなみに、「教練」で上昇する「練度」は「60」が限界であり、それ以上は実戦を重ねる以外に上げる手段がない。

 ちなみに、「マスターブック」によると、「練度」が「90」を超えると、航空隊の攻撃力にボーナスがつくらしい(*)。



●攻撃の順序(25ページ)

 本作の攻撃の順序は、日本→アメリカ→第三国となっている。第三国については、「会議」の「外交」関連の順序が、そのまま用いられる。また、部隊は基地航空隊→艦隊→陸軍となる。これをうまく活用することにより、敵の攻撃をキャンセルさせることもできる。
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会議にて

●概要

 本書の会議関連は、マスクデータである出席者の不満度も掲載されている。ただし、「スーパーガイドブック」には、これに加えてカードの増減する条件(*)までもが掲載されており、こちらの方が詳しい。ちなみに、「会議出席者、不満度変化」のところに見られる「脅迫」のカードは、コンシューマ版には登場しない。

 28ページの「会議で意見を通すための五箇条」にもあるように、基本的には、重要性の低い議題では他に同調して不満度を下げつつカードを温存し、重要性の高い議題に全力を注ぐことが重要である。個人的な経験では、「予算配分」が最重要であり、あとは「物資配分」でも言い分が通ればいうことはない。

 逆に「外交交渉」は最も重要度が低いため、海軍に対する不満度の低い出席者に同調しておきたい。基本的には、日本ならば蔵相と外相、アメリカでは大統領と財務長官である。「兵員配分」も、意見の幅が狭いため、誰かが同調できる意見を出すと思われる。ただし、アメリカの場合、常に3個師団以上を「欧州派遣兵」に振り分けないと、マスクデータの「独国優勢ポイント」が上昇してしまう。

 「作戦目標」は完全にケースバイケースであり、同調できる条件ならば同調するが、無茶な条件ばかりが出た場合は、自分の意見を通す必要もある。しかし、この後すぐに最重要の「予算配分」の議論になるため、やはり重要なカードは温存しておきたいのが実情である。



●新型艦船能力振り分け(31ページ)

 この表には新型艦船建造のアドバイスが掲載されているが、逆説的に、ある程度データの意味を解説する役割を果たしている。特に具体的なものを下表にまとめたが、旧式駆逐艦や護衛駆逐艦の中には、この数値以下の艦級も多い。また、特に日本の旧式軽巡は「対空攻撃力」の低いものが多いため、注意が必要である。

ステータス 必要値 備考
対艦攻撃力 6 ・陸上部隊にダメージを与えられる最低値
対空攻撃力 20 ・「運動性能」が「1」の航空機を撃墜できる数値
速度 20 ・「機動力」が「8」になる数値
・輸送船の速力
物資 50 ・2週間無補給で活動できる数機



●技術力と予算(31ページ)

 各技術力を維持するためには、最低でも「500」の予算が必要である。よって、最高値に達した技術分野でも、毎回「500」を維持費として振り分ける必要がある。また、技術力の上昇量は予算「200」につき「1」であり、最大は「2500」を振り分けた時の「10」である。つまり、これ以上の予算を配分しても無駄になってしまう。

 各技術力は、新兵器や新型艦船の開発に直結するだけでなく、その数値自体が各種の作業効率に直結する。これについても「ハンドブック」には記述がないが、「スーパーガイドブック」に情報が掲載されている(*)。これを見る限り、「情報技術力」には直接的な恩恵はないが、新兵器の開発には必須であるため、やはりおろそかにするわけにはいかない。

 ちなみに33ページには「新兵器データ」の一覧表があり、その効果と必要な技術力が掲載されている。ただし、攻撃力上昇などの効果については、「VT信管」が「対空攻撃力2倍」とあるほかは、具体的な上昇値は記載されていない。

技術力 効果
艦船技術力 ・艦船の修理・建造日数短縮
航空技術力 ・空戦時の命中率上昇
兵器技術力 ・海戦、陸戦時の命中率上昇
工業技術力 ・兵器の生産、修理費用低下
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